リサーチユニット 一覧

リサーチユニット 一覧

「新たな研究領域の創出」、「社会的・地球規模的な課題の解決」に対応する研究活動の加速化と対外的な可視化を含めた研究推進体制の充実・強化を図るため、分野の特性を踏まえつつ筑波大学における部局の枠を超えた横断的かつ多様な学問領域の研究者群の組織化を推進するとともに、将来、我が国の当該学問分野をリードする中核研究拠点化やセンターとしての機能形成を目的として認定されたリサーチユニットを紹介します。

 

リサーチユニットは人社系理工系生物系複合系の分類で認定されています。

人社系

新研究領域創出型日本研究

代表者:人文社会系 近本 謙介
認定期間:平成24年3月~平成29年3月

日本研究をめぐる共通の課題分析型の研究ユニットを構築する。前近代との比較的見地から東アジアにおける異文化交流・宗教史の問題を取り上げ、それらを現代における言語・主観性・身体といった視座から捉え直し、新研究領域創出を提唱する。


清朝史研究

代表者:人文社会系 丸山 宏
認定期間:平成24年3月~平成29年3月

本リサーチユニットは,清朝が最後の中国王朝であるとともに,内陸アジアの王朝であったことに着目し,多言語史料を用いながら,清朝の全体像を解明する。また江戸時代の知識人がどのように清朝を理解していたかを探究する。


近世日本のグローバリゼーション

代表者:人文社会系 浪川 健治
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

我々のリサーチユニットは,18世紀末から19世紀初頭を幕末開国期に先行する日本におけるグローバリゼーションの最初期に措定し,この時期の知識人や幕臣・藩主・藩士の対外危機に対する思索と行動,及び同時期に起こった社会変容と対応を探究する。


古代の技術史

代表者:人文社会系 三宅 裕
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

本学がこれまで進めてきた考古学的調査から得られた資料をより有効に活用するため、「古代の技術」をテーマとして、土器、金属器、ガラス、石灰・石膏プラスターなどのパイロテクノロジー関係の資料の分析を進める。


人類史上の秩序における記憶と知識

代表者:人文社会系 武井 基晃
認定期間:平成24年4月~平成28年3月

人類はいかにして秩序を保ち、また災厄の後にいかにして秩序を取り戻してきたか。本研究は、記憶と知識が秩序に対して果たしてきた役割について、民俗学・文化人類学・考古学・東洋史・西洋史・日本史の研究者がそれぞれの研究方法から考察することを目的とする。


AI時代のデータ駆動型サービス工学

代表者:システム情報系 岡田 幸彦
認定期間:平成24年3月~令和4年2月

サービス提供を本業とする経営組織体の生成・成長・成功メカニズムを、戦略・組織・IT・顧客の組織化・業績評価という5つの焦点から実証的に研究する。


筑波大学アート・リソース

代表者:芸術系 五十殿 利治
認定期間:平成24年4月~平成27年3月

大学における文化資源としての美術を大学内外にむけ教育研究活動の一環としてどのように活用するのかについて多面的な研究を進める。


パルテノン彫刻研究

代表者:芸術系 長田 年弘
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

パルテノン神殿を装飾していた彫刻について、東方美術がパルテノン彫刻に与えた影響について再検証する。古典期アテナイ美術におけるオリエント文化受容について解明し、閉塞的な研究状況に対して新しい問題提起を行う。


政治と不平等

代表者:人文社会系 山本 英弘
認定期間:平成24年4月~

日本における政権変動、政策パラダイムの変化といった一連の政治変動 が、政策過程や市民社会にどのような影響を与えたか、(1)圧力団体、(2)政策ネットワーク、(3)地方政府・市民社会を体系的に調査し、日本政治の構造変動と政治・社会関係の変容を、比較政治的に解明する。


高等教育・学術

代表者:ビジネスサイエンス系 小林 信一
認定期間:平成24年4月~平成26年3月

大学における研究資源(研究費、研究時間、研究人材、スペースなど)の配分、競争的資金や研究人材養成など、大学における研究体制の現状を調査し、大学等における基礎研究の基盤整備のあり方に関して、適切な政策提言に結びつける。


内陸アジア仏教ルネサンス

代表者:人文社会系 吉水 千鶴子
認定期間:平成24年5月~平成29年3月

10世紀末から12世紀にかけてチベットでは一度途絶えた仏教の伝統の復興が起こる。それは東北インド、ネパール、カシミール、東チベット、中央アジアなどの近接する地域から仏教を再輸入することによって可能となった。そしてこの復興はチベット、モンゴルを含む内陸アジアにおいて仏教のルネサンスとも言うべきものを生み出すこととなった。チベット人たちは新しい僧院教育と仏教教学のシステムを構築し、それは地域全体に広まり、今日まで続いている。このリサーチユニットは、チベット、インド、中国の歴史資料ならびに思想文献を用いて、仏教経典と思想が当時チベットへどのように伝承され、発展したのかを研究するものである。


古代オリエント

代表者:人文社会系 山田 重郎
認定期間:平成24年6月~令和4年6月

西アジア地域に由来する楔形文字文書を中心とする文字資料・言語資料を基に古代オリエント(古代西アジア)の歴史・文化・言語を研究する。中核教員が取り組む資料コーパスに関する課題に焦点を当て、海外の研究機関と連携をとりながら、先進的な研究を推進し、国際的に通用する後進の教育にも取り組む。


東日本大震災被災地の教員へのストレスケア・支援

代表者:人間系 松井 豊
認定期間:平成24年9月~平成29年3月

広域災害やそれに準ずる緊急状況下での教員(教育・保育機関従事者)の活動を支援し、教員自身のストレスを緩和するために、被災地にて勤務する教員に対し「学校・教育」「家族・福祉」「社会・産業」の三領域から複合的な支援活動・研究活動を行う。


国際公共政策研究

代表者:人文社会系 五十嵐 泰正
認定期間:平成25年4月~平成27年3月

グローバル/エリア/ナショナル/ローカルそれぞれのレベルにおける政策が、いまや不可分かつ有機的に連関していることを踏まえた上で、それらの連関を現象面から分析するとともに、一定程度の規範的問題意識をもって、国際人口移動、危機管理、社会保障、地域振興などに関する研究課題に取り組み、現代における公共性のあり方を検討し、公共の利益に資するという国際公共政策専攻のミッションを実践していく。


東西哲学における修行の系譜学

代表者:人文社会系 津崎 良典
認定期間:平成25年4月~

修行という人類に本来的な営為に関する東西哲学・宗教における諸実践・諸言説の生成と展開を通時的・共時的な観点から比較思想研究の手法をもって解明する。


英語教育学:理論と実践の統合

代表者:人文社会系 卯城 祐司
認定期間:平成25年4月~令和5年3月

英語を外国語として習得することが,母語話者による第一言語習得のプロセスとどのような類似性と相違性を有するのか明らかにすることにより,外国語習得のメカニズムを解明し,教授方法および理論の究明に寄与する研究を行う。


グローバル共存・共生社会を生きる―実践、戦略、政策―

代表者:人文社会系 黄 順姫
認定期間:平成26年7月~

本リサーチユニットでは、極東アジア、東南アジア、ラテンアメリカ、中東、北アフリカ、イギリスの研究の専門家の連携によって、グローバルな共生のメカニズムを解明する。そして、多文化社会の発展を持続させる個人の社会的・文化的実践、エンパワーメント、市民社会の制度、政府の公共政策を分析する。


言語研究の実践的応用

代表者:人文社会系 矢澤 真人
認定期間:平成27年6月~令和5年3月

本リサーチユニットは、科学研究費基盤(B)「作文を支援する語彙・文法的事項に関する研究」プロジェクトを軸に構成されたものである。
言語研究の成果を国語教育や日本語教育、辞書、翻訳などの場に実践的な形で応用することととも、現場の課題に対し速やかにアプローチするシステム作りについて検討を加える。


カトリック人文主義教育の歴史的展開

代表者:人文社会系 桑原 直巳
認定期間:平成27年7月~平成30年3月

本研究では、現代日本社会における教養教育および人文系の諸学問が示すべき存在意義を明らかにすることを目指す。そこでまず西洋教育思想史の文脈において、イエズス会を中心とするカトリック系修道会が近世以降展開した人文主義教育の特徴と人文学の歴史的意義を明らかにし、次に日本という非キリスト教国の文化の中でキリシタン時代以来、西洋の教育思想が中等教育で及ぼした影響を調査する。これらの歴史研究に基づいて、現代日本社会における人文系教育と研究が果たしうる役割を示唆したい。

 

インクルーシブ教育システム開発

代表者:人間系 米田 宏樹
認定期間:平成30年4月~

世界共通の課題である「多様なニーズに対応できる教育システム形成プロセスとしてのインクルーシブ教育(IE)の実現」に寄与すべく、国際的通用性のあるインクルーシブ教育学スタンダードの創生を目指す。


中央ユーラシア地域研究

代表者:人文社会系 ダダバエフ ティムール
認定期間:平成30年10月~

本研究グループは、文学、歴史学・人類学、国際関係学における世界的な中央アジア地域研究グループを設立することを目的とする。中央アジア特別プログラムが構築してきた修了生ネットワークを強化しつつ、英語等外国語での学術成果発信、活発な国際学術交流、一般書の刊行による日本社会への成果の還元を実現する。

 

 

理工系

高次元データ解析

代表者:数理物質系 青嶋 誠
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

本研究グループは、高次元データの解析に、未開拓であった統計的推測理論を構築し、理論に裏打ちされた方法論を開発する。ゲノムや信号処理などの高次元データ解析に、高精度な統計解析ツールを提供することが目的である。


KEK連携による国際教育研究拠点

代表者:数理物質系 金 信弘
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

筑波大-KEK連携によるつくばを拠点とした国際共同研究を通して、宇宙背景ニュートリノ崩壊探索、世界最高エネルギーのLHC加速器を用いた質量起源の解明とクォークグルオンプラズマ(QGP)の研究、ブラックホール・銀河形成の研究、宇宙・物質の階層と歴史の解明に貢献する。さらに、産学官共同研究を通じて、ナノテクノロジーやグリーンテクノロジ分野における教育研究を推進する。


ナノグリーン

代表者:数理物質系 中村 潤児
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

「環境・エネルギー」、「元素戦略」、「省資源」、「CO2削減」、「除染」といった現在社会が抱えている問題に対して、学問領域の垣根を越えて、ナノテクノロジー、グリーンテクノロジーを駆使した解決を目指す。さらに、つくばイノベーショナリーナ(TIA)を核とした産官学連携の推進することにより、ナノ・グリーン領域における教育研究拠点を構築を目指す。


革新的無機有機ハイブリット化合物研究

代表者:数理物質系 大塩 寛紀
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

天然の光合成を規範とし、錯体化学、有機化学、物理化学、触媒化学を基盤とする新しい人工光合成系の構築と機能発現を研究教育の主眼とする。本研究により、光エネルギーを駆動力として、有機化合物の酸化的化学変換、水の酸化、CO2の還元的固定化及び水素ガス生成を可能とし、グリーンイノベーションとしての基礎化学及びその方法論を確立する。学際的な本研究の遂行を通じて、化学における広い視野と深い理解をもつ大学院生教育体制の強化及び国際的競争に勝てる研究者育成を目的とする。


ナノスピン

代表者:数理物質系 喜多 英治
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

現代社会の発展は、20世紀中頃のトランジスタの発明によるエレクトロニクスの発展によるところが大きいが、近年、電子のもつスピンを活用して、新しい機能を実現しようとするスピントロニクスという分野が確立された。巨大磁気抵抗に始まり、スピンホール効果、スピンゼーベック効果等、スピンにかかわる新しい物理現象の発見が近年相次ぐなど、エレクトロニクスの新しい発展の芽が多数生まれている。本リサーチユニットでは、学問領域の垣根を越えて広範な分野の専門家が集まり、スピンにかかわる新しい物理現象を理解し、スピン物性が発現する新規なデバイス開発を目指す。さらに、つくばイノベーションアリーナ(TIA)を核とした産官学連携を推進することにより、ナノ・エレクトロニクス領域における教育研究拠点の構築を目指す。


薄膜太陽電池

代表者:数理物質系 末益 崇
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

地球温暖化およびエネルギー問題の克服に向け、化学的安定性と原料の省量化が両立可能で、光劣化のない独創的な高効率薄膜太陽電池材料の研究が重要になっている。本リサーチユニットでは、薄膜太陽電池の研究で実績がある少数精鋭の研究者が、無機材料および有機材料の垣根を越えて集まり、研究交流を通じて研究の一層の進展を促す。さらに、つくばイノベーションアリーナ(TIA)を核とした産官学連携を推進することで、ナノ・エレクト ロニクス領域における教育研究拠点の構築を目指す。


情報とネットワークのセキュリティ技術

代表者:システム情報系 古賀 弘樹
認定期間:平成24年3月~平成27年3月

情報セキュリティを要素技術とシステム技術の両面から研究する。 近年、準同型暗号やセキュアネットワーク設計あるいは新ハッシュ関数など、新しい情報セキュリティ要素技術が生まれつつある。 そこで、これらの新要素技術をニーズに適した形で深め、実装して、新しい情報セキュリティ技術の実現を目指す。 システムアプリケーションの観点からは、重要性を増している省電力のセキュアグリーンネットワーキング及び異種ネットワークシステム、モバイルネットワークシステムにおけるセキュリティなどの管理、評価、情報イノベーションに関して研究を行う。


サービス資源の最適配分

代表者:システム情報系 吉瀬 章子
認定期間:平成24年3月~

最適化モデル,確率モデル等の数理モデルを用いて,サービス産業および自治体における,人・モノ・情報等のサービス資源の最適な配分方法に関する研究を行い,サービス事業体が提供するサービスの品質とその効率性の向上を目指す.


地震による複合災害対策

代表者:システム情報系 山田 恭央
認定期間:平成24年1月~平成28年3月

巨大地震の複合災害に対処するために、巨大地震と津波の特性、強震動・津波災害・土砂災害とその相互作用、社会的基盤施設被害、塩害や放射性物質による土壌汚染、複合災害に伴う人間行動と社会的影響、都市・地域の計画と復興について研究を行う。


水文科学

代表者:生命環境系 杉田 倫明
認定期間:平成24年4月~令和4年3月

水文科学リサーチユニットは、地球科学専攻,環境科学専攻および陸域環境研究センターを担当する教員から構成されます。斜面,流域,地球規模の水循環プロセスを研究対象として、環境,地形,地質や生態系との関係,気候との相互作用を明らかにすることで,環境研究の一翼を担う研究活動を行っています.


地域資源開発技術研究ユニット

代表者:生命環境系 北村 豊
認定期間:平成24年4月~平成27年3月

低エネルギー社会への移行を実現する21世紀型の地産地消社会を確立するため、日本各地に賦存する食料、バイオマス、自然エネルギー等の地域資源を持続的かつ高度に利用するための技術体系を開発・提案・検証する。


先端数値解析ソフトウェア

代表者:システム情報系 櫻井 鉄也
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

本研究グループは,アルゴリズムの研究者と高性能計算の研究者が協働して,次世代の超並列計算環境を想定したアルゴリズムとその高性能並列計算ソフトウェアを開発する.


ソフトマター科学

代表者:数理物質系 齋藤 一弥
認定期間:平成24年5月~平成29年4月

学内の複数の専攻に所属するソフトマター科学分野の教員を有機的に結合し,つくば地域の有力な研究者の参加も求め,理論と実験が有機的に結合した共同研究を推進する.研究対象としてはとくに,液晶,複雑液体(ガラスを主要な内容とする),バイオマテリアル(脂質膜など)をとりあげる.


コンパクトシティ

代表者:システム情報系 谷口 守
認定期間:平成24年4月~

人口減少や環境問題への対応に向け、都市をコンパクト化することの必要性が広く認知されるようになってきた。 本研究グループはその研究上、および実務上の課題に応えるため、本学内外の幅広い専門家より構成されている。


エネルギー・環境

代表者:システム情報系 文字 秀明
認定期間:平成24年6月~

環境への影響と災害リスクを考慮し、環境調和型エネルギー変換方式およびネットワークの提言を行う。個々の変換要素とネットワーク、それらの環境への影響を同時に議論し、情報の共有を行い、研究を進展させる。


パターン認識・機械学習

代表者:システム情報系 福井 和広
認定期間:平成24年5月~

人を支える様々な知的システムの高性能化や,ビックデータの出現に伴い,基盤技術としてのパターン認識の重要性は年々高まってきている.本リサーチユニットでは,実使用に耐えうる頑健なパターン認識の構築に向けた萌芽的研究を探索し,従来に無い斬新な応用への展開へ繋げていく.


都市・地域の経営とデザイン

代表者:システム情報系 有田 智一
認定期間:平成24年9月~

分野横断的・国際的な視点から、従来までの都市計画・地域経営・まちづくり分野等の再構築を図り、都市・地域の経営・デザインに係る新たな方法論を創出するとともに、関連研究・教育の成果の発信・共有に係る国際的拠点を形成することを目的とする。


数物連携による南極天文学の推進

代表者:数理物質系 中井 直正
認定期間:平成25年4月~平成30年3月

高精度テラヘルツ望遠鏡を開発し、南極大陸内陸部にある日本のドームふじ基地に設置して、深宇宙の大規模広域掃天観測を行う。
理論的および逆問題的解析も駆使して宇宙の構造と銀河・ブラックホールの形成進化を解明する。
さらに分野を横断する研究上の発想を融合させて、数理物理学における観測から理論までの総合的な研究体制を目指す。


量子ビーム

代表者:数理物質系 守友 浩
認定期間:平成25年4月~令和5年3月

筑波大学の数理物質科学研究科の教員を中心として、KEK放射光施設・中性子施設を高度利用し、物質科学の新しい展開を切り開く。さらに筑波大学ーKEKとの組織間の連携を強化し、物質科学の教育研究拠点を目指す。


クォーク・グルーオン・プラズマ(QGP)

代表者:数理物質系 江角 晋一
認定期間:平成26年7月~

高エネルギーの重イオン衝突実験を行い高温・高密度の宇宙初期の状態を再現し、陽子やπ中間子等のハドロンが作られる前のクォーク・グルーオン・プラズマ(QGP)状態を作り出し、その性質を研究する。


逆問題研究

代表者:数理物質系 磯崎 洋
認定期間:平成26年7月~平成30年7月

物理学・工学・医学等におけるさまざまな現象のデータからその系の隠れた情報や構造を引き出し、正確な推論と信頼度の高い計算を可能にする数学理論、ならびにそのための基礎理論を構築する。


有機無機スピンエレクトロニクス

代表者:数理物質系 丸本 一弘
認定期間:平成31年3月~

本リサーチユニットでは有機無機材料・デバイスを対象とし、電子スピン共鳴(ESR)分光等を活用してオペランドスピン解析等を実施し、分子・原子レベルの微視的な観点から研究を進め、高機能有機無機デバイス開発を目指すことを目的とする。


先進半導体

代表者:数理物質系 上殿 明良
認定期間:令和4年4月~

本研究グループでは、Si半導体デバイス材料の物性及び電気的特性評価、マテリアルズ・インフォマティクス、フェデレーテッド ラーニング技術により、デバイス関連材料の研究開発支援を行う。


複雑・複合現象の計算力学

代表者:システム情報系 三目 直登
認定期間:令和5年4月~

建築物の防災・減災設計や高機能複合材料などは、多様な空間スケールで種々の物理現象が複雑に相互作用する系となる。このような問題に対し、異なる工学分野の研究者を「計算力学」のキーワードにて結集し、研究拠点を形成する。

 

生物系

海洋生物学

代表者:生命環境系 稲葉 一男
認定期間:平成24年4月~

本研究グループでは、海洋生物学がもつ学術的・社会的重要性を鑑み、海洋生物や海洋環境に関する基礎研究、学際研究を展開する。これにより、ライフサイエンス、医学、水産学、環境科学など、多岐にわたる学問の知的基盤を築く。


生命の樹

代表者:生命環境系 千葉 智樹
認定期間:平成24年4月~

基礎生物学の研究拠点として活動するグループである。全ての生物の繋がりを表す生命の樹のもとで、進化を基盤に普遍性と多様性双方の面から分子・細胞生物学研究を展開し、生命の樹の根幹となる生命原理の再構築を目指すものである。


生物多様性・分類・生態研究ユニット

代表者:生命環境系 町田 龍一郎
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

生物多様性、生態系、生物環境系相互作用の解析は生命の総合的理解に?がり、このような生命への理解はわれわれ人類の将来に係る緊急課題解決において極めて重要である。本ユニットは、生物多様性、生態系の総合的な解析により、生命環境系の統合的理解を目指そうとするものである。


藻類研究

代表者:生命環境系 鈴木 石根
認定期間:平成24年2月~平成29年1月

本研究ユニットは、本学の藻類研究者を中心に藻類の多様性・生理学・生態学・生化学・分子生物学・ゲノミクス・天然物化学のエキスパートが有機的に連携し、次世代の藻類のバイオマスエネルギー生産システムの基盤技術から応用利用までを幅広くカバーした研究で世界をリードする。


感染生物学

代表者:医学医療系 川口 敦史
認定期間:平成23年10月~平成28年9月

本研究グループでは、感染現象の成立に関する理解を深めることを目指し、微生物・ウイルス・寄生虫3つの感染体の増殖機構と病原性発現機構の分子レベルでの研究を進める。さらに得られた成果を基盤に、新たな感染症制御法の確立と感染体のヒトへの有効利用を目指した研究を推進する。


神経分子病態解析学

代表者:医学医療系 玉岡 晃
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

本研究グループでは、神経変性疾患における病因関連物質の分子病態を解明するために、神経内科学はもとより保健学、神経生化学、神経病理学、分子生物学など幅広い領域の研究者が協力しながら研究を推進している。


難治性免疫疾患・アレルギー発症の分子機構解析と分子標的治療開発

代表者:医学医療系 松本 功
認定期間:平成24年4月~令和4年3月

難治性免疫疾患およびアレルギー疾患を対象として、その発症の分子機構を明らかにし、発症機序に基づく免疫分子、免疫細胞を標的とした新規治療戦略を開発することを目的とする。


腫瘍特異的ヘム-ポルフィリン代謝を利用した診断・治療法開発

代表者:医学医療系 松井 裕史
認定期間:平成24年2月~平成29年3月

「なぜがんにポルフィリンが集積するのか?」はこれまで解明されていなかったが、本学脳神経外科、消化器内科を中心に葉酸担体SLC46A1の腫瘍特異的発現がその機序に重要であることが解明されつつあり、その機序を利用応用したがん治療法は筑波大学知財化済みである。本研究プロジェクトは脳神経外科、消化器内科、腎泌尿器外科によって構成されるチームで、腫瘍特異的ヘム-ポルフィリン代謝に関連する基礎的および臨床研究を行い、新たな診断・治療法を開発するものである。


血小板による新規肝疾患治療法開発

代表者:医学医療系 髙橋 一広
認定期間:平成24年4月~令和4年3月

われわれがこれまでに明らかにしてきた血小板の様々な病態制御作用(肝再生促進,類洞内皮細胞活性化,肝星細胞活性化抑制,肝線維化抑制)を応用し,難治性肝疾患に対する新規治療法を開発する.


シグナル伝達と疾患

代表者:医学医療系 金保 安則
認定期間:平成23年9月~平成28年3月

本研究プロジェクトでは、各種疾患におけるシグナル伝達破綻メカニズムを解明することを目的とし、シグナル伝達に関係した研究分野で独自の研究を推進している医学系教員がお互いに研究交流して、それぞれの研究を相乗的に活性化する。


前臨床がん研究

代表者:医学医療系 野口 雅之
認定期間:平成23年9月~平成28年3月

本研究グループはこれまで異なる切り口で独自に行われてきたがん研究を一層発展させながらも、これらの学際的に融合し、ヒトの発がん機構を統合的に理解する事を目的にしている。


神経生理学

代表者:医学医療系 松本 正幸
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

本研究ユニットは、脳における情報処理機構の基本動作原理を、行動生理学、神経回路生理学、神経細胞生理学等の様々な神経生理学的アプローチにより解明することを目的としている。


統合的神経回路

代表者:医学医療系 桝 正幸
認定期間:平成24年4月~令和4年3月

本研究グループは、高次脳活動の基盤となる神経回路がいかに形成されて機能するか、その破綻がどのような病態と関連するかを、分子生物学、解剖学、発生学、遺伝学、生理学を統合して解明するこを目指す。


聴覚障害発症機序の解明に関する検討

代表者:医学医療系 原 晃
認定期間:平成25年1月~平成29年12月

内耳の発生異常や老化、また蝸牛虚血再灌流障害、音響性障害、耳毒性物質による障害などの各種内耳障害における転写因子、活性酸素、ステロイド剤やその受容体の影響を検討する。


心臓血管

代表者:医学医療系 平松 祐司
認定期間:平成24年12月~令和4年11月

心脳血管死は全死亡の約30%を占める重要な疾患群であり、癌による死亡率に匹敵する人類の克服すべき大きな課題である。心臓血管病学の発展のための新たな創薬、テクノロジーの開発には、内科、外科,薬理学、循環器関連の基礎医学、疫学研究が一体となる必要性がある。
先ず筑波大学がhigh volume施設になる努力を惜しまず、臨床研究の推進を図る基盤を得ることが重要である。これから解決すべき問題点やテクニックとこれに要する器材の新規開発を目指して、臨床に即した研究を計画する。ただこの臨床のための研究に留まらず、その解決が必要な問題点の共有を基礎研究者(外部の共同研究者を含む)と綿密に行う。この際にCREILセンターの機能も大きくお借りしたい。
また、心臓血管病の研究に大々的に取り組んでいることを内外にはっきりとアピールして行くことも重要であり、これによって学外また海外の研究施設や研究者との交流を深めやすい環境を整える。特に海外の研究機関、先進医療機関との共同研究が重要と考えており、この交流の強化のために若手医師ならびに研究者の双方向の派遣を活発に行っていきたいと考えている。


がん看護・緩和ケア

代表者:医学医療系 水野 道代
認定期間:平成25年1月~平成26年3月

がんと診断され治療を受けた患者が、社会生活を送る上で体験する臨床上の問題を取り上げ、その概念構造を明らかにした上で、その問題を解決し、QOLを改善・維持・向上するための支援を組み立てて、その効果を評価する研究を行っている。


心肺脳蘇生

代表者:医学医療系 田中 誠
認定期間:平成24年4月~平成27年3月

動物実験で、心停止を誘発し、その後の心肺蘇生により臓器の虚血再灌流モデルを作成。
虚血再灌流障害のメカニズムと臓器保護効果のある薬剤の研究。


山岳域の全生物群生物多様性観測ATBI(All Taxa Biodiversity Inventory)プロジェクト

代表者:生命環境系 出川 洋介
認定期間:平成25年4月~

固有の生物相が危機に瀕する山岳域で、辛うじて良好な自然環境が守られた一地点(レフュージア)内に生息する全生物相を解明し、全生物間の相互作用ネットワークを網羅的に解析することで、世界で最も生物多様性情報が集約された研究教育フィールドを確立する。


iPDT(複合型陽子線力学療法)

代表者:医学医療系 松井 裕史
認定期間:令和4年4月~

陽子線治療は有害事象の少ない治療法として人口に膾炙している。本ユニットでは陽子線と腫瘍選択的に送達した窒素安定同位体との核共鳴反応によって、より高い治療効を示す複合型陽子線力学療法(iPDT)を確立する。


筑波大学ネイチャーポジティブ

代表者:生命環境系 田中 健太
認定期間:令和5年9月~

上流域~沿岸域の学内外の研究者で連携し、生物多様性に基づくグリーンインフラと都市機能を結びつける方法を研究し、「ネイチャーポジティブ」を大学レベル・学園都市レベルで達成する「自然共生キャンパス」・「グリーン学園都市」の方法を提案する。

 

複合系

家族のための総合政策

代表者:人文社会系 本澤 巳代子
認定期間:平成24年4月~平成28年3月

研究グループの目的は、児童・高齢者・障がい者虐待や配偶者間暴力を現代家族の変容から生じるものとして総合的に把握した上で、具体的諸施策を検討することである。グループ構成は、社会保障法を中心とした比較法グループと他の法学領域や医学領域による学際研究グループから成る。


アイソトープによる古代食性・婚姻

代表者:人文社会系 常木 晃
認定期間:平成24年4月~平成26年3月

本研究グループの構成員は、いずれも現在採択中の本学プレ戦略イニシアティヴ「西アジア文明研究センターの構築」の構成員である。本研究は、このプレ戦略事業の一部として、後述するように本学所蔵の人骨資料に対して新たな研究を実施するために結成された。


高度制御量子ビーム

代表者:数理物質系 笹 公和
認定期間:平成24年4月~

本研究グループは、高度制御量子ビームを用いて研究をおこなう数理物質系及び生命環境系の教員から形成される。つくば地区における研究機関連携を進展させながら、量子ビーム科学の研究を世界規模で展開すると共に、研究教育と産学連携の拠点形成を視野に入れた新たな学際領域を開拓することを目的とする。


人間行動支援

代表者:システム情報系 伊藤 誠
認定期間:平成24年3月~

この研究グループでは,個人差や状況などに応じて柔軟な支援を提供する方法論の体系化と具体的な技術開発を行う.パターン認識技術ならびにソフトコンピューティング技術を用いて,人の能力評価ならびに,心身状態・行為意図の推定を無拘束かつ高精度に行う技術を構築する点に特色を持つ.


人間機械共生系

代表者:システム情報系 稲垣 敏之
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

筑波大学が世界トップレベルの研究を推進している分野のひとつが「人間機械共生系」である。かねてよりの本学主導の国際共同研究をさらに発展させて新しい学問領域を開拓し、人と高度技術と社会の調和を図るための理論体系を構築する。


工学・芸術連携

代表者:芸術系 内山 俊朗
認定期間:平成24年4月~

筑波大学では、メディア技術の先端研究と、科学技術を用いた芸術表現はともに世界トップレベルにある。これらを担う工学系研究者と芸術系研究者が連携することによって、科学技術と文化芸術が融合した新たな学問を開拓する。


視覚情報メディア

代表者:計算科学研究センター 亀田 能成
認定期間:平成24年3月~

視覚は脳が外界の情報を獲得する上で最も重要なチャネルである。我々は、コンピュータビジョンとコンピュータグラフィックスの融合により、現実世界を超える視覚情報を人間に提供し Quality of Life の向上に寄与する視覚情報メディアの実現を目指す。


学際的ロボティクス

代表者:システム情報系 坪内 孝司
認定期間:平成24年3月~

「学際的ロボティクス」とは,分野の垣根を超えた学問体系の創生という学際性と,出口を見据えた実用研究へ展開する実学という両面から,人々の生活環境や自然環境における実問題を解決することで社会に貢献する.


次世代インタラクティブ情報通信基盤

代表者:システム情報系 田中 二郎
認定期間:平成24年4月~平成29年2月

次世代のインタラクティブな情報通信基盤の確立に向けて、「実環境センサ情報処理技術」、「インタラクティブ情報通信アーキテクチャ」の研究を行うとともに、「ユビキタスソフトウェア」や「セキュア社会基盤」に関する研究を行う。


空間情報科学

代表者:システム情報系 鈴木 勉
認定期間:平成24年2月~平成30年3月

地理情報科学と都市工学の空間情報解析融合技術を戦略的に活用していくことを目指して,応用志向型,かつ科学的知見の政策立案への戦略的活用を意図した空間解析手法の高度化の追求のための研究活動を行う.


生物資源コロイド工学

代表者:生命環境系 足立 泰久
認定期間:平成24年4月~

土壌や微生物、水環境、食品などの生物資源で対象とする材料や現象は不均一であり、刻々と変化する動的ソフト界面としての性質を持つ。本ユニットでは、生物資源分野のコロイド現象の理解の深化とそれに基づく応用展開を有機的に結びつける研究展開と教育への還元、機動力のある水準の活動を維持するためのネットワークオブエクセレンスとそのプラットホームの形成を目指す。


乾燥地における開発と環境保全の調和の実践

代表者:生命環境系 入江 光輝
認定期間:平成24年4月~平成26年3月

利用可能な資源が限られている乾燥地・半乾燥地における持続可能な開発の実現のためには、資源量の正確な把握と資源の高度利用技術の開発を進め、それによって生じる便益等を定量的に評価・提示しながらその技術の社会普及に取り組まなければならない。本ユニットでは水資源工学、生態学、生物学、開発経済学の知見を融合し、技術の社会普及プロセスまでを含めた実践的な提言型研究を行う。


筑波大学複合生態系アグロスフィア

代表者:生命環境系 田島 淳史
認定期間:平成24年4月~平成28年3月

農林技術センター担当教員および関連専攻の教員により構成される研究ユニットである。農林技術センター内の物質循環の動態と生物生産上の問題点を、生物生態学的ならびに経済学的に解明し、持続可能な農林業の発展を目指す。


CUAR-みんラボ

代表者:人間系 原田 悦子
認定期間:平成23年10月~

高齢者にとっての使いやすさを解明し、支援を行うため、「社会貢献として使いやすさ研究・活動に参加する」高齢者を募り登録者をデータベース化するなど、高齢者-人工物間相互作用研究についての総合的アプローチを行う。


社会性樹立のホルモン基盤についての行動神経科学

代表者:人間系 仲田 真理子
認定期間:平成24年2月~

個体間関係の樹立と維持の基盤となる「社会行動」の表出が、個体の一生において時期特異的、性特異的、脳領域特異的に働くホルモンの作用によりどのように構築され制御されているのかを、行動、生理、組織、分子レベルでの融合的研究を通して明らかにしていく。それにより、現代社会において世代を問わず深刻化してきている、他者との行動的、情動的関係を正常に保てないことに起因する諸問題の解決に向けて、社会性のホルモン基盤に関する行動神経科学研究を推進する拠点形成を目指す。


スポーツパフォーマンス研究開発

代表者:体育系 阿江 通良
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

本研究ユニットでは,体育・スポーツ、特にスポーツパフォーマンスに関連分野における諸問題や課題をスポーツ科学的に研究するとともに,新しい技術,用具や新しいトレーニングシステムの開発を行う。


体育科教育学

代表者:体育系 岡出 美則
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

良質の体育授業を実現していくために、カリキュラムモデル、学習指導モデル並びに体育教師教育モデルを開発する。同時に学校、大学並びに行政が連携しながらそれらが開発できる効果的なシステムを構築していく。


健幸長寿社会を創造するスマートウエルネスシティの構築

代表者:体育系 久野 譜也
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

当グループは、自律的に「歩く」を基本とする『健幸』なまち(スマートウエルネスシティ)を構築することにより、健康づくりの無関心層を含む住民の行動変容を促し、高齢化・人口減少が進んでも持続可能な先進予防型社会を創り、高齢化・人口減少社会の進展による地域活力の沈下を防ぎ、地域活性化に貢献することを目標とする。


武道に関する研究・教育拠点

代表者:体育系 酒井 利信
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

武道は、長い歴史の中で様々な文化と交流をもちつつ発展した、日本固有の優れた運動文化である。”武道を通して日本文化を理解する”ため、この分野を代表する研究者が総力をあげて武道研究・教育の拠点を形成し国内外に発信する。


オリンピック教育・研究拠点

代表者:体育系 真田 久
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

11ある筑波大学附属学校と連携して、2011年からオリンピック教育のプログラム作成と展開を行っており、日本,アジア、そして世界の先導的なオリンピック教育を構築することをめざす。それを基盤にして、オリンピック・ムーブメントを推進する。


BAMIS(身心統合スポーツ科学)

代表者:体育系 征矢 英昭
認定期間:平成24年4月~令和4年3月

身心統合スポーツ科学 (Body and Mind Integrated Science: BAMIS)センターでは、身心の活力低下問題に対する武道や東洋的身体技法の効果を、認知脳科学や情報システム工学、運動生理学で解明し、「たくましい (ストレスを乗り越え安定し、前向きに行動できる) 心」を創出する革新的な運動プログラムの開発につながる研究を行っています。


運動能力研究

代表者:体育系 西嶋 尚彦
認定期間:平成24年4月~

子ども,中高年齢者,アスリートを対象として,運動能力の測定方法,評価方法,発達機序について解明する. 昭和60年水準への回復を目標とする幼児からの子どもの体力・運動能力の向上と,学校・家庭・地域 における取組の方法について解明する. 中高年齢者の日常生活活動を支える運動能力の加齢に伴う低下を抑制する ための方法を解明する.および, 日本代表から世界水準のアスリートの育成方法として ,トレーニングによる専門的な運動能力の発達機序を解明する.


スポーツ政策

代表者:体育系 齋藤 健司
認定期間:平成24年3月~

スポーツの文化的社会的な意義と役割が公に承認されることに伴って、スポーツ政策は国家的、国際的かつ超国家的なレベルで活発に展開されるようになってきている。本リサーチユニットは、このように発達してきたスポーツ政策をグローバルかつ学際的な観点から総合的に研究し、世界に先駆けてスポーツ政策研究の領域を創出し、当該分野を国際的かつ国内的にリードする研究拠点を形成しようとするものである。また、このようにして獲得されたスポーツ政策に関する研究成果を実際の政策実施や大学教育に役立て、社会的な貢献に取り組むものである。


世界遺産ガバナンス

代表者:芸術系 稲葉 信子
認定期間:平成24年4月~平成26年3月

世界遺産ガバナンス研究の国際研究拠点となり、関係機関とのネットワークの確立を目指すリサーチユニット。保存の哲学から生態系の保全まで、世界遺産から派生する様々な問題研究を通して持続可能な人の社会と地球の未来を考える。


次世代型粒子線がん治療の確立のための研究グループ

代表者:医学医療系 櫻井 英幸
認定期間:平成24年4月~

陽子線治療及びBNCTの基礎的,臨床的研究を行うとともに臨床プロトコールを整備し、臨床研究、治験を推進する.BNCTにおいては先進医療化を、陽子線治療においてはさらなる高度化を進め、世界的な粒子線治療研究拠点の構築を目指す。


ゲノム医科学

代表者:医学医療系 村谷 匡史
認定期間:平成24年4月~令和4年3月

ゲノム医科学リサーチユニットでは、ヒトゲノム解析支援システムの整備により、難治疾患の病因や薬剤応答性に関連するゲノム多様性の効率的な同定をめざす。また、筑波大学附属病院臨床研究推進・支援センターとの連携により、得られた成果の分子創薬・個別化医療への橋渡しをはかる。


分子スポトロジー

代表者:医学医療系 岡田 浩介
認定期間:平成24年4月~

本研究グループは医学医療系および体育系の教官,学外研究者より構成される学際的組織である.肥満と生活習慣病の予防・治療に向けた,「運動実践」の基礎から臨床へのトランスレーショナルリサーチを実施し,その有効性に関するエビデンスの創出を目標とする.


脂質エネルギー代謝

代表者:医学医療系 島野 仁
認定期間:平成24年4月~

脂質・エネルギー代謝における恒常性維持機構の破綻という視点から、糖尿病・肥満症・動脈硬化といった生活習慣病の病態プロセスにアプローチし、新しい治療ターゲットを見出し治療法を開発する。


ヘルスサービスリサーチ

代表者:医学医療系 田宮 菜奈子
認定期間:平成24年4月~令和4年3月

本プロジェクトの目的は、世界的な人口高齢化という課題に対し、世界一の長寿国である日本が直面する保健医療福祉サービスの課題を科学的根拠に基づき実証分析し、その成果を国内外に情報発信し、今後の改革の方向性を示すことである。さらに、それを活用し現場の質の向上を図るため、地方行政や現場との共同による質向上のための保健医療福祉サービスの総合評価拠点の形成を目指す。


生体機能制御・再生研究グループ

代表者:医学医療系 丸島 愛樹
認定期間:平成23年9月~

障害身体機能に対して、幹細胞による再生医療と、幹細胞の体内分化成長を促進するためのDDS、そしてロボット工学による身体機能支援システムを複合的に駆使し、体内での幹細胞やDDSを確認する生体内イメージング技術を活用して、身体機能の復活を図る実用研究。


筑波発ナノ粒子の包括的臨床応用

代表者:医学医療系 鶴嶋 英夫
認定期間:平成23年9月~平成28年9月

生体内の環境に反応して機能を発揮する高機能ナノ粒子を作製し、drug delivery system (DDS)として利用する。この高機能ナノ粒子を用いて1)潰瘍性大腸炎治療法の開発、2)動脈硬化治療方法の開発、3)脳へのデリバリーを可能にし脳疾患に対応できるナノ治療法の開発、4)磁性ナノ粒子を腫瘍に集積させ、体外から照射する磁場による電磁誘導加熱により腫瘍を焼灼する新規治療の開発を行い、臨床応用へ発展させる。


先端医療技術・生体材料・医療機器臨床応用

代表者:医学医療系 坂根 正孝
認定期間:平成23年10月~平成28年9月

医工連携と産学連携を通じて、新規生体材料、医療機器、先端医療技術の開発を行い、また開発されたものを臨床応用する過程を促進するためのシステムを開発する。


絆社会継続発展モデルとしての小児難病総合

代表者:医学医療系 須磨崎 亮
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

医療職および学校・行政等の多職種が関与する小児難病(特に小児がん)の医療現場をモデルとして、副作用を抑えながら治癒率向上を目指すための研究と同時に、病弱児(者)・障害児(者)の社会参加をより有機的に実現する絆社会を創生するための基礎研究を目的とするグループである。


3D-CGバーチャル手術シミュレーションシステム

代表者:医学医療系 大河内 信弘
認定期間:平成23年12月~平成28年3月

癌治療成績の地域格差是正、外科医減少の一因である長期のOJT (On-the-Job Training) 期間の効率化と短縮を目的に、手術に適応した計算解剖モデルとして、IT技術と画像解剖を重視する臨床外科の有機的結合による次世代型3D-CGバーチャル手術シミュレーションシステムの開発を目指す。


文化遺産の保存・活用と理化学分析

代表者:人文社会系 谷口 陽子
認定期間:平成24年4月~

人類の共通遺産である考古学的な文化遺産を対象として、保存科学、考古学、理学、工学、世界遺産学、情報学の立場から複合的に検証および考察を行い、その保存や共有化・活用を目指す。自然災害、内戦等の人為的な災厄により現在でも繰り返し被害を受けている物質文化をいかに保護し、広く社会の中で共有化できるのか、国内外の遺跡、資料を用いたシステムの構築を目的とする。


情報伝播の計量分析

代表者:ビジネスサイエンス系 猿渡 康文
認定期間:平成24年3月~平成27年3月

社会的なインパクトが大きく、その発生にしたがってマーケット構造を変化させる可能性が高い情報拡散現象を対象に、メカニズムの同定と数理モデル化を行うとともに、制御可能性を探る。


グローバル人材開発

代表者:ビジネスサイエンス系 永井 裕久
認定期間:平成24年4月~令和3年3月

グローバル並びに学際的な視点から、国際経営の最前線で活躍する次世代型グローバルリーダーの力量尺度開発、人材育成、配置活用等について実証調査、定量・定量分析にもとづく総合的な実務的提言を行う。


最先端分子によるバイオイメージング

代表者:数理物質系 新井 達郎
認定期間:平成24年4月~平成27年3月

光化学、分子生物学、超分子化学、高分子化学などの異なる専門領域の研究者を結集して、生体イメージングの新たな展開を目指す。最先端分子の合成と光化学の解析、新たな高分子の合成、またそれらの発光も含めた分光学的特性を明らかにして、実際の生体系のイメージングに応用するための革新的な分子系の設計・合成と観測系の開発とその活用を目指す。


ソフトコンピューティング

代表者:システム情報系 延原 肇
認定期間:平成24年4月~

本研究グループでは、ソフトコンピューティング手法とデータ処理技法を感性情報処理のフレームの中で融合することにより、様々なリスクに柔軟に対応できるリスク認知システム構築のための研究拠点形成を目指している。


次世代プロダクトデザイン方法論

代表者:システム情報系 星野 准一
認定期間:平成24年4月~令和4年3月

日本の国際競争力を高める先端技術プロダクトを開発するための、工学・デザイン・感性科学の融合化に基づくプロダクトデザイン方法論を確立する。


学際的宇宙開発

代表者:システム情報系 西岡 牧人
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

 現代の宇宙利用の潮流をいち早く意識化し,分野を横断した学際的な「宇宙開発」の研究を行う.革新的な人の在り方・宇宙機(推進・空力・熱・環境・ロボット)を創造し,次世代の宇宙開発に貢献する.


未来の子ども育ち研究支援

代表者:人間系 長崎 勤
認定期間:平成24年3月~平成29年2月

人間系、体育系、芸術系による筑波大学・プレ戦略イニシアティブ「未来の子ども育ち研究支援センターの創設」参加教員を中心にし、子どもや子どもを取り巻く環境について、数理能力・言語能力・社会性・未来展望力・身体性・芸術的感性などの観点から包括的に評価する方法を開発し、子どもの健全な育ちを支援するプログラムを開発する研究拠点を創設する。このことによって未来社会で必要となる基本的な力=キー・コンピーテンシーを明らかにする。


都市のOR

代表者:システム情報系 大澤 義明
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

本ユニットは,都市のORを研究領域とする.都市現象に関する諸課題など社会的・地球規模的な課題解決にオペレーションズ・リサーチ手法を駆使して取り組む研究者に対し,研究発表の機会や議論の場を提供するのである.


ビックデータ工学

代表者:計算科学研究センター 天笠 俊之
認定期間:平成24年4月~

情報技術の社会への浸透に伴い,大規模データの管理や活用は極めて重要な課題となっている.本リサーチユニットは,データ工学と知識発見を中心としたアプローチにより,次世代情報社会の基盤構築を目指した各種研究開発を推進する.


行動決定の脳内情報処理機構

代表者:医学医療系 設楽 宗孝
認定期間:平成24年4月~令和2年3月

我々が報酬価値に基づいて行動決定するときの脳内情報処理メカニズムを解明するために、動物からヒトまでの行動心理実験や脳のニューロン活動計測、統計モデルやニューラルネットによる理論的解析およびコンピューターシミュレーション解析を行い、実験と理論構築両面からのアプローチをとる学際融合の総合的な研究を行う。


HIIS (ヒューマン・インフォメーション・インタラクション科学)

代表者:図書館情報メディア系 真栄城 哲也
認定期間:平成24年7月~平成29年6月

情報行動を人間の内的および外的の様々な要因について定量的に計測する方法の研究と,情報行動を多面的に捉えた統合モデルおよび情報行動を支援する方法論の構築を行う.


知の共有基盤

代表者:図書館情報メディア系 杉本 重雄
認定期間:平成24年4月~平成29年3月

ネットワーク上で,知識と情報を探し,アクセスし,利用し,生産し,共有し、蓄積するために必要な技術を提供する基盤環境を作り上げることを目的とした研究を進める。


フード・セキュリティー

代表者:生命環境系 江面 浩
認定期間:平成24年6月~令和4年3月

2030年における我が国およびそれを取り巻く世界の社会経済構造を科学的に予測し、それに基づいて我が国の食糧戦略を立案し、それを達成するための研究開発のあり方を提案すると伴に、自らも当該研究を推進する。


プログラミング科学

代表者:システム情報系 亀山 幸義
認定期間:平成24年6月~平成27年3月

プログラミングの科学技術、特に、高い信頼性の保証に重点を置いた研究を行うユニットである。扱うトピックは、基礎理論、プログラムの解析と検証、プログラム言語の設計と実装、メタプログラミング、実世界問題へのこれらの技術の応用などである。


高等教育における障害学生支援に関する研究

代表者:人間系 竹田 一則
認定期間:平成24年10月~令和4年9月

本研究グループは、筑波大学障害学生支援室の専門委員を中心に構成される。実践的研究・調査研究等を通して、障害学生支援方法や環境の充実、支援体制の強化、理解・啓発の促進等を実現するための方策を検討することを目的とする。


パブリックヘルスプロモーション

代表者:体育系 武田 文
認定期間:平成24年7月~

あらゆる人々の健康生活を保障する社会の構築をめざして、子ども、妊娠育児期の女性、労働者、障害者、高齢者の心身健康とそのケアに関わる心理社会的要因を疾病生成要因および健康生成要因の両面から実証解明し、地域・学校・職域のヘルスプロモーション施策を検討する。


基礎・社会・臨床医学の連携による健康長寿の実現

代表者:医学医療系 山縣 邦弘
認定期間:平成24年5月~平成27年3月

かかりつけ医/非腎臓専門医と腎臓専門医との連携による慢性腎臓病患者重症化予防のための戦略研究(FROM-J)、Smart Wellness City総合特区、つくば市・筑波大学・インテル社地域連携事業を基盤に、健康づくり、医療・地域・社会連携体制、生命科学の臨床実現化を包括するシステムを構築するための複合的研究グループである。


東アジアの伝統的民家・集落と環境

代表者:システム情報系 藤川 昌樹
認定期間:平成24年11月~

日本を含む東アジアにおける伝統的民家・集落・環境の相互関係についての学際的フィールド研究を実施する。現状での共時的な相互関係の理解を出発点として、東アジア全域にわたる木造文化の歴史的展開過程に関する知見を得る。


女性の健康と母性看護学に関連する研究

代表者:医学医療系 江守 陽子
認定期間:平成26年4月~平成28年3月

我々のグループの研究の焦点は、主として女性とその子どもおよび家族を対象に、リプロダクティブヘルスとライツに基づく女性の健康課題やその看護方法をevidence based researchに基づき、解明することである。


レギュラトリーサイエンス

代表者:医学医療系 柳 健一
認定期間:平成24年12月~平成29年3月

大学や公的研究機関における基礎研究の成果として医薬品、医療機器等の開発につながるシーズが生み出されている。個別のシーズごとにレギュラトリーサイエンスの観点から安全性、有効性、品質の評価に資する研究を実施することにより、研究成果の実用化を加速する。


中部山岳環境変動

代表者:生命環境系 松岡 憲知
認定期間:平成25年5月~平成27年3月

気候変動が早期に検出できる中部山岳地域を対象として、気候変動の監視・復元・予測、水循環・物質循環・炭素循環および生態系の変動解明とその将来予測を行い、地域空間スケールにおける温暖化適応・緩和策、生物多様性の保全策、防災対策に係わる総合研究を大学間連携で推進する。


ソーシャルインクルージョン

代表者:医学医療系 松崎 一葉
認定期間:平成25年4月~令和4年3月

ソーシャルインクルージョンリサーチユニットは、近年の日本の福祉や労働施策の改革とその連携を、産業精神医学と児童思春期精神医学とセーフティプロモーションの視点から包括的に研究する。


こころのダイナミックス:実践修行に基づくこころの学際的研究

代表者:人文社会系 佐久間 秀範
認定期間:平成25年5月~平成30年3月

大乗仏教瑜伽行派では、脳に集められた概念(心)を通して対象(物)を想い描き出し、しかもその結果である映像しか(唯識)見ていない人間の認知の仕方に人間の悩みの淵源はあるという。概念と対象との二項対立を超えるための実践的方法論が瑜伽(ヨーガ)行である。本ユニットでは、この対立状態(凡夫)を解消(ブッダ)してもなお「生命」として存在している状態を「こころ」と表現した。本ユニットは、近年アメリカなどで物心二元論を成立基盤とする脳科学や認知科学が瑜伽行派に着目している知見を応用し、「こころ」の実態の臨床的・学際的な解明を目指すものである。なお実習とデータの計測および解析は「祈りと修行のプロジェクト」において行っている。


経済実験・社会シミュレーション

代表者:システム情報系 秋山 英三
認定期間:平成25年6月~平成30年5月

相互依存的意思決定状況の下で生じる社会現象をどの程度予測できるかという問いは,研究の健全性を確保するために重要である.本プロジェクトの目的は,経済実験や社会シミュレーションによって,人間の経済行動とそこから生じる社会現象の予測に対するゲーム理論の適用可能性を探ることである.


価値創造

代表者:システム情報系 繁野 麻衣子
認定期間:平成25年10月~平成29年3月

ビッグデータが注目される中、複数の情報を組みあわせて価値を創出するプラットフォームの構築が重要となっている。我々のグループでは、実データを用いた検証に基づき、数理的手法を駆使した価値創造のための新たな方法論の確立を目指す。


北極圏温暖化影響解析

代表者:生命環境系 白岩 善博
認定期間:平成25年10月~平成30年9月

北極海の海氷激減による海洋生態系、特に二酸化炭素固定能が高く人工衛星からその大増殖(ブルーム)が観測される植物プランクトンが大きな影響を受け、その一次生産者の動態が大きく変動し、北極海の物質生産や食物連鎖系が顕著なダメージを受け、漁業資源の生産低下が起き始めている。さらに、北極海を通じて太平洋と大西洋の植物プランクトン種がまじりあっている現象も出始めており、種の隔離が破壊され始めていることも、生態系の撹乱に拍車をかけている。このような状況を解析し、変動の速度や状況を解析することは、海洋生態系のみならず、漁業資源の撹乱の抑制・防止に不可欠である。


生態系サービス研究

代表者:システム情報系 吉野 邦彦
認定期間:平成25年10月~平成27年3月

研究グループは社会工学域の以下の3名の教員が中心となっている。代表の吉野はリモートセンシングデータ解析による地域の環境評価、特に土地利用分析を専門としている。中核教員の村上は、緑地計画をベースに環境デザインに精通している。また、もう1名の中核教員の甲斐田は、環境の経済価値評価ならびに開発プロジェクト評価を専門としている。本研究グループは、共通の研究対象地に対して、これら3名の教員の研究専門分野と得意な研究ツールを互いにオーバーラップさせることにより、研究対象地における環境問題の解決をはかり、さらに生態系サービス水準を向上させる管理政策の提言が可能である。具体的には、本研究グループは、地域環境から我々が享受している生態系サービスの持続的維持、管理、有効利用を図るため、問題・課題の発見、現状把握、変化過程のモニタリング、様々な視点からの評価、実際的な政策提言を行う課題を研究テーマとして活動する。


デジタル・ヒューマニティーズ

代表者:人文社会系 和氣 愛仁
認定期間:平成25年10月~平成30年9月

本ユニット(筑波人文情報学研究会)は、筑波大学人文社会系及び図書館情報メディア系の教員が中心となって立ち上げた研究グループである。資料の在り方に対して対照的な姿勢を持つ、人文学研究者と図書館情報学研究者のコラボレーションを通じて、人文情報学への多面的なアプローチによる議論を行う。


マネジメント・サイエンス、経済学、心理学にわたる共同学際研究

代表者:システム情報系 金澤 雄一郎
認定期間:平成25年11月~平成30年3月

社会工学域所属の5人の教員によるマネジメント・サイエンス(組織行動論・ファイナンス・マーケティング)および経済学(産業組織論)分野の共同学際研究


学習、記憶、睡眠の行動神経科学

代表者:人間系 パブリデス コンスタンティン
認定期間:平成26年7月~令和元年6月

行動神経科学の研究者が共同して、行動、分子、薬理、解剖、神経生理などの多角的視点から、学習・記憶の基盤となる海馬や大脳皮質の機能的構築や、記憶の固定における睡眠の役割に関する研究を推進する。


スポーツ環境デザイン

代表者:芸術系 高橋 義雄
認定期間:平成26年8月~

〝スポーツ×プレイスメイキング×サービス工学”として構成されるスポーツ環境デザインという新たな学術的フロンティアを開拓するとともに、その社会実装および人材育成を行う。


認知症の人に対する生物心理社会的介入

代表者:人間系 山中 克夫
認定期間:平成27年12月~令和2年3月

本ユニットは、認知症ケアについて、進行(生物的側面)の点を踏まえたうえで、心理・社会的介入の開発研究を行っていくことを目的とする。また、同時にそれらの介入の系統化やアセスメント尺度の開発も行っていく。

 

国際食薬

代表者:生命環境系 礒田 博子
認定期間:平成28年7月~令和3年3月

食薬資源由来機能性成分の前臨床・臨床試験による有効性検討、機能性成分の高度加工技術開発による高付加価値化研究により、高いエビデンスを付加した機能性食品・薬用化粧品・天然物創薬の創出と新産業育成を図る。


学際的自閉症研究

代表者:人間系 野呂 文行
認定期間:平成28年12月~

「学際的自閉症研究」とは、分野の垣根を超えた自閉症研究という学問体系の創生という学際性と、自閉症支援という出口を見据えた実用研究へ展開する実学という両面から、自閉症に関わる当事者、支援者の生活における実問題を解決することで社会に貢献する。


アンチ・ドーピング研究教育拠点

代表者:体育系 山口 香
認定期間:平成29年1月~

本研究拠点は、アンチ・ドーピングに関する制度、政策、文化に関する研究を行う。そして、世界アンチ・ドーピング機構(WADA)及び日本アンチ・ドーピング機構(JADA)、国内外のスポーツ組織、教育機関と連携して、現場に即した教育プログラム開発し、さらにドーピング分析・測定方法に係わる研究開発を行う。


極限量子計測・量子生命科学

代表者:数理物質系 重川 秀実
認定期間:平成29年12月~令和4年3月

数理物質系,医学医療系,生命環境系(予定)の教員,他機関の研究者の連携により,量子光学や走査プローブ顕微鏡法などの先端技術を融合した新しい極限量子計測法を開拓し,無機材料から生体材料に亘る量子機能の探索・制御を展開する。


空間情報の社会的活用

代表者:システム情報系 鈴木 勉
認定期間:平成30年4月~

地理情報はビッグデータの時代を迎えて,IoT化の進展やICT技術により大量化・高度化しているが,近年重要性を増している情報技術の社会実装と政策展開の課題のなかで,有効かつ的確に活用する可能性が広がっているにも関わらず,いまだその活用は不十分である。本リサーチユニットは,未来社会の空間設計に向けて,地理情報ビッグデータの集約と活用方法の開発,そして,数理モデリング技法による空間意思決定方法への応用の研究を推進することを目的とする。この活動により,犯罪・災害などのリスクに対する安全研究,安全・効率的で環境負荷の少ない交通体系の研究,老朽化する都市基盤施設の維持更新や集約型のコンパクト・アンド・ネットワーク型の都市計画の研究等において,これまでの方法では見えてこなかった空間データを応用した意思決定の社会実装方法や,即効性の高い政策展開を支える社会的な仕組みを提示することができるようになることを目指す。


記憶資源

代表者:図書館情報メディア系 白井 哲哉
認定期間:平成30年4月~令和5年3月

本リサーチユニットは、人間が過去から蓄積してきた有形無形の多様な記憶媒体群=記憶資源、およびその記憶資源に内包される情報=記憶情報を研究対象とする。記憶資源とは記録を目的としたメディアだけでなく、記録を目的としないモノ自体も記憶媒体とみなす。例えば、震災の復興を願って編まれた千羽鶴は、人々の震災の記憶を情報として内包する記憶資源である。記憶資源は単独で存在することもあるが、通常は社会的、歴史的、状況的背景の下、集合体として存在する。記憶資源の集合体は、個々の記憶情報が意味的につながっており、記憶情報を読み解くことで、社会的、歴史的、状況的な背景を知識として再現することができる。すなわち、記憶資源を収集、保存、整理し、知識資源としてオープン化することにより、現代社会の様々な課題解決に必要な情報インフラとなる。本リサーチユニットは、記憶情報の読み取り、意味的つながりの再現、知識資源の構築を一連の流れとして体系化し、知識サイエンスの確立を目指すものである。


バーチャルメディカルシミュレーション

代表者:システム情報系 矢野 博明
認定期間:令和元年5月~

より安全で確実な手術を可能にする目的で、患者個々のデータを用いて臓器変形、切削プログラム、力覚を追加した、これまでにない全く新しい、次世代型3Dバーチャル手術/医療シミュレーションシステム、インタラクティブな医学教科書を開発します。


デジタル・ヒューマニティーズ

代表者:人文社会系 堤 智昭
認定期間:令和元年5月~

本ユニットは、筑波大学人文社会系及び図書館情報メディア系の教員が中心となって立ち上げた研究グループである。資料の在り方に対して対照的な姿勢を持つ、人文学研究者と図書館情報学、及び情報学研究者のコラボレーションを通じて、人文情報学への多面的なアプローチによる議論を行う。


感覚ダイバーシティデザイン

代表者:芸術系 小山 慎一
認定期間:令和元年5月~

本ユニットでは感覚過敏を含む多様な感覚を生み出す仕組みを解明するための基礎研究を推進するとともに、多様な感覚をもつ人がともに理解しあい、共生できる社会を実現するための製品・住環境のデザインを行う。


人間中心情報検索・推薦システム

代表者:図書館情報メディア系 上保 秀夫
認定期間:令和2年10月~

本リサーチユニットは、必要な情報が必要な時に入手可能なAI社会の実現に向けて、公平性、説明責任、機密性、透明性、安全性を考慮した信頼できる人間中心の情報検索および推薦技術に関する研究開発を行う。


藻類バイオマス・エネルギーシステム

代表者:生命環境系 鈴木 石根
認定期間:令和3年4月~

本リサーチユニットは、筑波大学が伝統としてきた藻類研究を基盤とし、藻類の限りないポテンシャルを見出し、化石エネルギーの代替資源に加えて、農業、水産業、環境産業、化学製品産業、医療・健康産業など、藻類バイオマスの多方面への応用の道筋を確立するとともに、脱炭素社会の創成に資する技術開発を進める。


多圏ハザード科学

代表者:生命環境系 山中 勤
認定期間:令和3年10月~

極端自然現象による被害軽減を図る上で、その発生メカニズムやリスクについて適正な認識を人々の間で共有することが重要である。本リサーチユニットでは、大気圏・水圏・地圏・人間圏の枠を超えてデータ・方法論・発見を相互活用する「多圏ハザード科学」を確立し、新たな科学的知識基盤を提供する。


多言語・多文化共生社会の教育課題

代表者:人文社会系 澤田 浩子
認定期間:令和4年10月~

より良い多言語・多文化共生社会の実現に向けて、アクション・リサーチを通して地域社会が抱える教育課題に取り組み、地域と密接に連携した学際的な研究フィールドの構築を目指す。


筑波大学 Athleticoomics

代表者:体育系 武政 徹
認定期間:令和4年10月~

本リサーチユニットは「超健康体」ともいえるエリートアスリートの健康の源を、遺伝子や血液成分や腸内細菌などの観点から明らかにし、それを高齢者や健康弱者に対して応用(処方)することで、全国民の健康維持・増進につなげようとする取り組みである。


ストレスにかかわる末梢-中枢連関

代表者:人間系 高橋 阿貴
認定期間:令和5年4月~

わたしたちの日々の生活には様々なストレスが存在しており、適度なストレスはやる気を出して挑戦する原動力になる一方、過度のストレスは不安やうつ、攻撃性など様々な心理的問題や精神疾患につながることが知られている。このようなストレスは、私たちの身体に様々な影響を及ぼすことで行動の変容を生じさせる。本研究グループは、ストレスにかかわる生物学的基盤を明らかにすることを目指しており、これらの行動にかかわる神経系の仕組みを解き明かすだけでなく、そこに影響を与える末梢系の仕組みである免疫系や自律神経系、内分泌系などの関与を明らかにしていく。さらに、睡眠や栄養素、腸内細菌叢などがこれらの末梢因子にどのように影響を与えるかも明らかにすることで、ストレスにかかわる末梢中枢連関を包括的に理解し、その介入方法につながるような知見を模索する。

 

 
 <本件についての問い合わせ>
 研究推進部研究企画課研究推進係 TEL.029-853-2928
 Email : suisin1[at]un.tsukuba.ac.jp ※ [at] を半角@に変更してメール送信ください。